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鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大教授

1976年、東京都出身。法政大学博士(学術)。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「MLBが付けた日本人選手の値段」(講談社)がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。

MLB球団オーナーの本業ビジネスがオフの補強に影響及ぼす

公開日: 更新日:

 今年11月にはダウ平均株価が史上初の3万ドル台を記録、7月まで2ケタの数値が続いた完全失業率も、11月は6・7%まで改善している。

 一方、9月にアマゾン・ドット・コムが開催したオンライン就職フェア「アマゾン・キャリア・デー」には約30万人が参加して採用面接を申し込んだことを考えれば、米国経済は完全復調には至っておらず、現状はまだら模様と言えるだろう。

 このような米国経済の状況と無関係ではいられないのが、米国のプロスポーツリーグの球団所有者たちだ。

 特に大リーグはコミッショナーのロブ・マンフレッドが30球団の合計で約30億ドルの損失となったことを明らかにするなど、置かれた状況はかつてなく厳しい。

 それでも、いくつかの球団は活発な動きを見せている。例えばメッツは「トレードよりもフリーエージェント」という方針を掲げ、エンゼルスはトレードでホセ・イグレシアスやライセル・イグレシアスを獲得している。

■総資産は140億ドル

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