鈴村裕輔野球文化学会会長・名城大教授
１９７６年、東京都出身。法政大学博士（学術）。名城大学外国学部教授。主な専門は政治史、比較思想。野球史研究家として日米の野球の研究にも従事しており、主著に「ＭＬＢが付けた日本人選手の値段」（講談社）がある。スポーツを取り巻く様々な出来事を社会、文化、政治などの多角的な視点から分析している。アメリカ野球学会会員。
大リーグに激震！トランプ政権の追加関税政策は球団経営に影響必至「悪夢に他ならない」事態
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トランプ政権は各国・地域に対する関税を引き上げるとともに、米国外で生産された自動車や鉄鋼・アルミニウムなどについても相次いで追加関税を課している。
一連の措置は、関税を引き上げられた各国・地域、あるいは製品を輸出する企業が米国に生産拠点を移すよう促すことを目的としている。
しかし、トランプ政権は2029年1月で任期満了となり、その後の米国の貿易政策が不明な中で、企業にとって生産拠点を大幅に変えるのは難しいのが実情である。
政権の思惑通りに事態が運ばなければ、米国には高い関税の課せられた食料品や各種の製品が輸入されることになる。関税率の引き上げを受けた販売価格の高騰が人々の消費活動を鈍らせ、最終的に米国経済の停滞につながりかねない。
米国のスポーツ界にとっても問題は重要である。
例えば、鉄鋼・アルミニウムへの追加関税は球界と関係ない話のように思われる。だが、少年野球で使われるアルミニウム製のバットも追加関税の対象となっている。また、大リーグの選手の間で愛用されているバットの銘柄であるルイスビルスラッガーの一部は、トランプ政権が追加関税を課している中国で生産されている。
