専門家がはじく阪神Vの経済効果 日本Sで新庄日本ハムと対戦なら“追加ボーナス”も
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2年ぶりのリーグ優勝が目前に迫った阪神はこのオフ、莫大な恩恵を被りそうだ。
数々の経済効果を算出する関大名誉教授の宮本勝浩氏が28日、阪神優勝時の経済効果を発表。全国で約1084億円、関西地域では約976億円とした。一昨年（2023年）の関西地域での約872億円を大幅に上回るばかりか、05年以降の優勝チームでは最大の経済効果になるという。
主な内訳は、阪神ファンの飲み代の増加額が約337億円、親会社・阪急阪神ホールディングスの株価上昇効果額が約57億円、百貨店・スーパー・商店街での売り上げ増加額が約45億円となっている。実際、23年日本一の際には、阪神百貨店の11月の売り上げが前年同月比で50％も増えた。
これらはあくまで球団外の数字であるが、球団も巨額の収益を得ることは確実だ。
主催試合における1試合平均の観客動員数は、8月19日時点で4万1542人。昨季とほぼ横ばいだが、夏の甲子園期間中は甲子園より収容人数が少ない京セラドーム大阪での試合が多かったこともあり、シーズン終了時では前年を上回る可能性はある。
