中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
伊藤忠がヒント がん治療と仕事の両立はコーディネーターが重要
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がんは、３人に１人が６５歳以下で発症します。働き盛りでがんを患う人が少なくありません。仕事と治療の両立は、働き方改革でも目玉項目のひとつです。そこで、前回はサントリーＨＤの取り組みを紹介しました。がんで高度先進医療を受けた社員の治療費を、最大５００万円まで会社が負担するというものです。
がん社会の今、こうした企業の支援体制は不可欠でしょう。厚労省は２００９年に「がん対策推進企業アクション」を設立。がん検診の推進や就労支援などを進めています。
その活動に賛同するパートナー企業は２５７５社で、従業員は約６７４万人です。
私は、その事務局を支援するアドバイザー会議の議長を務めていて、先月２８日には先進的な企業の取り組みを表彰するセミナーが開かれました。その中でも、厚労大臣賞を受賞した伊藤忠商事の取り組みが際立っています。紹介しましょう。
２つある柱のひとつは、がんの予防と早期発見、治療のサポートです。国立がん研究センターと提携し、４０歳以上の社員は全員、５年ごとにがんの専門検診を無料で受けられ、がんが見つかればすぐに治療を開始。会社が保険料を負担して、高度先進医療保険に加入するため、高額な治療費も会社がカバーします。
