中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
大阪北部地震で1700人避難 がん患者が用意すべき医療情報
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東日本大震災から７年、今度は震度６弱の地震が大阪を襲いました。５人が亡くなり、住宅の被害は３００棟を超え、約１７００人が避難生活を送っているそうです。日本が地震大国であることをあらためて思い知らされました。
毎年のように地震が相次ぐと、地震時の対応を知っておくことは大切でしょう。誰の対応かというと、がん患者さんが取るべきものです。
まず、３・１１後の状況を振り返ってみます。当時、われわれ医師の間でも、被災地に赴いて医療支援をすべきなのか、それとも被災地の患者さんを引き受けて治療を継続すべきか。そういったことがメーリングリストで議論になりました。
特に被害が大きかった岩手と宮城では、電話やメールすら通じず、全容把握に手間取ったこともサポートを困難にした要因でした。
放射線治療でいうと、大ざっぱな治療停止状況がまとまったのが、地震発生から９日後。たとえば岩手医大では、「ＲＡＬＳという特殊な放射線装置のみ故障、通常の外部照射は可能」「復旧のメド不明」、岩手県立大船渡病院では、「機器ＯＫ、医師派遣待ち」「復旧のメド３／２１（の週）――再開見込み」といった情報が次々と届いてきたのです。
