永田宏長浜バイオ大学元教授、医事評論家
筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、KDDI研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
胃がん<5>術後補助化学療法は第２版で「エビデンスに乏しい」
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ステージⅡとⅢの胃がんでは、再発を予防する目的で、手術後に補助化学療法を行います。しかし「胃癌治療ガイドライン」の初版が出た２００１年の時点では、予防効果が確かめられた抗がん剤はありませんでした。
第２版（０４年）になっても状況に変化はなく、「再発予防を目的として、種々の単剤、多剤併用化学療法の臨床試験が行われてきたが、現在まで確実な延命効果を証明したエビデンスは乏しい」と書かれています。さらに補助化学療法の適応条件は、「臨床試験においてのみ実施すべき」となっています。ちなみにその当時は「がん放置療法」が全盛期で、とりわけ抗がん剤は「かえって寿命を縮める」と嫌われていました。補助化学療法には風当たりが強い時代で、抗がん剤では再発を予防できないという意見もよく聞かれました。
しかし０６年に、Ｓ―１（エスワン：ＴＳ―１ともいう）という薬が有効であることが示されました。大規模な臨床試験の結果、手術だけの５年生存率が６１・１％だったのに対し、Ｓ―１投与群では７１・７％だったのです。以後、これを使った補助化学療法が胃がんの術後の標準治療になり、今日に至っています。
