中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
日米で注目研究 「座り過ぎ」はがん死の可能性が8割増える
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新型コロナウイルスは、良くも悪くも生活スタイルを一変させました。仕事との兼ね合いで大きいのが、在宅勤務の定着でしょう。大企業の間では、今後も在宅勤務を続けるケースが珍しくありません。
たとえば、日立は２０２１年に「在宅勤務５０％」を表明。生産現場のスタッフなどを除いて、週に２、３日を在宅勤務にすることで目標を達成する見通しです。富士通やリコー、ドワンゴなども在宅勤務を継続するといいます。
在宅勤務の人たちの悩みは、座りっぱなしで動かないことでしょう。コロナ太りというキーワードも生まれました。今後の在宅勤務を考える上で、注目の研究結果が今月１８日、医学誌ＪＡＭＡに発表されました。
米テキサス大ＭＤアンダーソンがんセンターの研究チームは、脳卒中の横断調査を行うＲＥＧＡＲＤＳ研究に登録された４５歳以上の３万人超のうち、がんの診断を受けていない８００２人を５年間追跡。その結果、がんで亡くなった２６８人を、座る時間の長さで比較したところ、最も長いグループは最も短いグループに比べて８２％も死亡リスクが高いのです。
