子宮頸がん 日本で30～40代女性に増加している理由とは？
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７月２１日、子宮頚がんを予防する新たなワクチンが承認された。子宮頚がん対策はどう変わるのか？ ＮＴＴ東日本関東病院産婦人科の近藤一成主任医長に聞いた。
３０～４０代女性に増えている子宮頚がんは、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）感染が原因で発症するがんだ。
この感染を防ぐのがＨＰＶワクチンで、日本では２種類のウイルス感染を防ぐ２価と４種類の感染を防ぐ４価のワクチンが承認されていた。今回承認されたのは、９種類のウイルス感染を防ぐ「９価」だ。
「ＨＰＶワクチンはＷＨＯが推奨しており、世界各国で予防接種プログラムが導入されています。主流は９価のＨＰＶワクチンで、女児への定期接種はもちろん、男児への定期接種を行う国もあります。男児を含むのは、ＨＰＶ感染は中咽頭がんや陰茎がんの発症に関係していることも明らかになっているからです」
一方、日本では２０１３年、厚労省が２価と４価の「積極的勧奨」を取り下げた。
接種後に慢性疼痛や運動障害などの症状が報告されたためだ。小６から高１の女児は無料で受けられる「定期接種」の対象となっているものの、希望者は各市区町村の予防接種担当課へワクチン接種の問診票を請求しなくてはならず、接種率は０・３％だ。９価はまだ定期接種になっておらず、自費。数万円かかることを考えると、０・３％を超えはしないだろう。
