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青島周一勤務薬剤師/「薬剤師のジャーナルクラブ」共同主宰

2004年城西大学薬学部卒。保険薬局勤務を経て12年9月より中野病院(栃木県栃木市)に勤務。“薬剤師によるEBM(科学的エビデンスに基づく医療)スタイル診療支援”の確立を目指し、その実践記録を自身のブログ「薬剤師の地域医療日誌」などに書き留めている。

大統領選挙はストレス大で心臓に悪い? 米国医学誌で報告

公開日: 更新日:

 米国心理学会が行った2017年の調査によれば、将来に対する漠然とした不安や政治情勢は心理的ストレスの主要な原因であることが報告されています。2020年の調査ではまた、政局を大きく左右する米国大統領選挙も国民に大きなストレスをもたらすことが報告されました。

 心臓病の発症には、生活習慣のみならず、居住環境や心理的ストレスの影響も強く受けることが知られています。しかし、政治的なイベントが心臓病の発症リスクにどのような影響を与えるのかについて、ほとんど研究が行われていませんでした。そんな中、2020年11月3日に行われた第59回米国大統領選挙と心臓病リスクの関連性を検討した研究論文が、米国医師会が発行しているオープンアクセスジャーナルに2022年4月1日付で掲載されました。

 この研究では、選挙当日に18歳以上だった639万6830人(女性53.5%、18~54歳が62.1%)が解析対象となりました。心臓病(急性心筋梗塞、心不全、脳卒中)による入院について、大統領選挙が行われた14日前から5日間と、選挙の翌日から5日間の入院率が調査されています。なお、入院率は人口10万人当たりの年間発生件数に換算されて比較されました。

 その結果、心臓病による入院率は、選挙14日前から5日間で648.0件だったのに対して、選挙の翌日から5日間では760.5件と、選挙前と比べて選挙後で17%、統計学的にも有意に高いことが示されました。心臓病の中でも心筋梗塞による入院が多く、その発生率は選挙前と比べて選挙後で42%高いという結果でした。

 論文著者らは「世間が広く注目している政治的イベントの開催時には、心臓病の発症リスクに留意し、リスクを低減させるための対策が必要である」と結論しています。

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