IT設備を駆使した医療システムが地方医療の崩壊を食い止める
「外科医不足」が進む日本では、実際の現場で役立つレベルの外科医が減ってきているうえ、“戦力”になる外科医が特定の地域や診療科に偏っている「外科医の偏在」も問題になっている──。前回、そうお話ししました。
外科医の確保が難しくなっている地方の小規模な病院は、外科医の高齢化も相まって、いつ崩壊してもおかしくありません。また、地方の大学病院も、研修医に人気のある大都市圏の基幹病院と比べると、大きく見劣りする施設が増えているのが現状です。
こうした外科医偏在と地方医療の疲弊を解消するための一案として、若手医師を公的な組織が管理するシステムが有用なのではないかと前回、詳しく解説しました。公費を投入して学費を免除したり、奨学金を支給して医師を育て、その代わりに一定期間は医師偏在を解消するために組織が決めた医療機関で働いてもらう仕組みです。
■卒前教育の変革も必要
ただ、こうしたシステムを国公立も私立も一律に医学部が設置されているすべての大学に導入し、運用していくには国を挙げた大きな“力”が必要で、実現にはいくつも高いハードルがあるのも確かです。


















