OECD調査で分かる…日本は経済規模に対する医療費負担が重い
2025年11月、OECD(経済協力開発機構)が「Health at a Glance 2025」(図表でみる世界の保健医療)を発表しました。
それによると、日本の人口1000人あたりの医師数は2.6人(OECD平均3.9人)、看護師数は12.2人(同9.2人)、薬剤師数は2.03人(同0.86人)でした。
また、日本の平均寿命は84.1歳で、OECD平均を3.0歳上回っています。医療の質も優秀で、急性心筋梗塞後の30日死亡率は4.9%(同6.5%)、脳卒中後は2.1%(同7.7%)と、救命率の高さが際立っています。さらに日本では全人口が基本的な医療サービスでカバーされていて、80%の人々が質の高い医療の利用可能性に満足しています(同64%)。
しかし、日本の自殺による死亡は人口10万人あたり16人と、OECD平均11人を上回っています。これは、長生きの陰にある「こころの健康」の課題を反映しています。
また、生活習慣リスクとして「身体活動不足」の割合が高いことも気になります。日本では成人の約半数が十分な運動をしておらず、これは心血管疾患や糖尿病といった慢性疾患リスクを高める要因です。


















