OECD調査で分かる…日本は経済規模に対する医療費負担が重い
医療の質については、例えば予防接種率や治療後の死亡率は高水準ですが、女性の乳がん検診受診率(45%程度)はOECD平均を下回っていて、検診受診の促進が課題です。また、日本は総医療費の2.4%しか予防に投じておらず、OECD平均の3.4%を下回っています。病気になってから治療する「事後対応型」から、病気を防ぐ「予防型」へのシフトが必要です。薬剤師による健康相談や服薬指導の充実も、この予防投資の一環として重要です。
日本は1人あたり5790ドルを医療に支出していて、これはOECD平均の5967ドルより少ない額ですが、GDP比では10.6%とOECD平均の9.3%を上回っています。つまり、経済規模に対する医療費負担は重いということです。高齢化がさらに進む中、このバランスをどう保つかが課題です。ポリファーマシー(多剤併用)の削減、適正な薬物治療、ジェネリックの推進など、薬剤師が果たすべき役割は大きいのかもしれません。




















