大阪万博は4月開幕でもコロナ&インフルのパンデミックに要注意…専門家が懸念する「変異株の流入」
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初夢の縁起モノじゃないが、「一、フル（インフルエンザ）」「二、コロ（新型コロナ）」「三、マイコ（マイコプラズマ肺炎）」が昨年末から全国的に蔓延。せっかくの年末年始を病床で過ごした人も多いだろう。
昨年12月16～22日のインフル患者数は1医療機関あたり42.66人に上り、同時期では過去10年で最多を記録した。コロナも12月に入ってからジワジワと感染拡大。12月2～8日には1医療機関あたり3.06人だった患者数が、同9～15日は3.89人、同16～22日は5.48人と増加の一途だ。
危惧されるのは、4月開幕の大阪・関西万博でのパンデミックだ。
大阪府は6日、万博会場や府内での感染症の流行を探知する「大阪・関西万博感染症情報解析センター」を大阪健康安全基盤研究所内に設置すると発表。来週14日に発足式を開く。
解析センターの役割は万博会場内外の感染症情報の集約やリスク評価、医療機関へのフィードバックなど。「会場内の診療所で患者を診断し、誰がどんな症状なのかをデータ化して速やかに解析センターに共有する」（府保健医療室感染症対策課）という。
解析センターの対策のおおもとは、昨年1月に国立感染症研究所が大阪府市協力のもと公表した「2025年日本国際博覧会に向けての感染症リスク評価」だ。その中で感染研は〈訪日来場者、訪日スタッフから持ち込まれる可能性が高い〉〈臨床診断や病原体検査が容易でなく早期探知が難しい〉〈重症度が高い・対応にあたる行政や医療機関への負荷が高い〉などの評価項目を考慮し、麻疹や侵襲性髄膜炎菌感染症などを〈大規模事例の懸念〉に据えた。
