米五輪委が218億円の資金不足 東京五輪延期で“パンク寸前”
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これを財源に、選手には１３００万ドル（約１４億２０００万円）の奨学金や、各競技団体へ７５００万ドル（約８１億８６００万円）など、年間１億ドル（約１０９億円）以上の分配を行っているのだが、五輪が実際に開催されるまでその大金が入ってこないのだ。
すでに米国自転車連盟では７０人いた職員のうち２８人を解雇（一時解雇を含む）。米国ボート協会も職員の３分の１を削減し、残った職員の給与もカットしたという。
米国の多くの五輪代表候補たちは、スポンサーのいる一部のスター選手以外は、ＵＳＯＰＣからの支援で生計を立て、トレーニングを行っている。コロナ禍はスポーツ大国にも影を落としているのだ。
ちなみに、日本は近年、１００億円以上の国家予算が選手強化に充てられ、そのほとんどは五輪の有望選手を抱える競技団体などに配分されている。もちろん、今後はコロナ禍の影響を受けるだろうが、多額の税金を原資にレベルアップに励める点は米国選手より恵まれている。
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