1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
セ・パ交流戦は球団経営的に儲かるの？パ救済も兼ね、セ側が渋々合意したのが背景だが…
Q．2010年以来となる15年ぶりのパ・リーグ6球団の上位独占で幕を閉じた交流戦。05年に導入された当時は、セ・リーグ側から「球団経営的にメリットがない」と反対意見も多く、過去、セが勝ち越したのはわずか3度。試合数も当初の36試合から24試合に減り、現在は18試合となったが、それでも中止には至っていない。球団経営的に交流戦はメリットが大きいのか？
A．交流戦が導入された最大の理由は、プロ野球の信頼回復にあります。04年、近鉄バファローズが親会社の経営難で消滅するなど、当時は球界再編騒動に揺れ動いた時期。ファン離れが深刻化する中で、リーグの枠を超えた特別企画として、セ・リーグ側が渋々合意したというのが背景です。
当時、セからは「交流戦はパ・リーグへの利益移転ではないか」という声も上がっていました。なぜなら、人気球団である巨人、阪神戦の主催試合をパに3試合ずつ“持っていかれる”構図だったからです。当時、巨人戦の放送権料は1試合およそ1億円。阪神も放送権料はそこまでではありませんでしたが、スタンドを満員にする動員力は当時から健在でした。チケット収入や試合協賛などを含めて、1球団あたり年間6試合で10億円近い“利益移転”だというわけです。実際、近鉄がそうだったように、当時のパ球団は経営に苦しんでおり、交流戦には「パ救済」という目的も含まれていたと考えるべきでしょう。
