東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
専門医であればこそ、せめて患者と一緒に悩んで考えてほしかった
Ｇ病院で大腸がんの手術を受けた会社員のＳさん（４５歳男性）は、両側の肺に転移があったため、その後も抗がん剤を併用したいくつかの治療法を２年間続けました。
手術の時からずっと経験豊富な外科のＴ医師（６０歳）が担当でした。Ｔ医師はがん薬物療法専門医の資格は持っていなかったものの、何かと相談しやすく、薬の副作用などにも気を配ってくれます。Ｓさんは、とりわけ一緒に悩んでくれることがありがたく思っていたといいます。
しかし、最近になって再び腫瘍マーカーの値が上昇してきました。ＣＴ検査の画像では肺転移が大きくなった感じがあり、Ｔ医師から「標準的な治療では抑えられなくなってきているかもしれません」と告げられたそうです。
Ｓさんは長く治療が続いて心身ともに疲労を感じていました。しかし、妻やまだ小さい子供のこと、そして仕事を考えると、「まだまだ頑張って闘いたい」と思っていました。
そこで、Ｔ医師に「何か他にいい治療法はないのか、抗がん剤の専門医に聞いてみたい。診療情報提供書を書いていただけますか？」とお願いしたのです。Ｔ医師は「もちろんよろしいですよ。来週までに書いておきます」と快諾してくれました。
