中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
コロナ禍でのがん治療の遅れを回避するため医師に聞くべきこと
公開日： 更新日：
神奈川は入院・手術の一時停止を要請
新型コロナウイルスの感染者が急速に広がり、各地で医療提供体制が逼迫しています。そんな状況から神奈川県の黒岩知事は６日、コロナ病床を確保するため、緊急性の低い入院や手術を一時停止するよう病院に要請しました。
昨年の第１波では、院内感染が相次ぎ、病院での感染を恐れて受診を控える人が続出。今回は自治体の要請による治療の延期ですが、理由はどうあれ、治療の延期は死亡率を高めることが分かっています。
昨年11月に報告された大規模調査では、膀胱がん、乳がん、結腸がん、直腸がん、肺がん、子宮頚がん、頭頚部がんの７種類について、治療が遅れたグループと遅れていないグループを比較。手術は４週間遅れると、死亡リスクが６～８％上昇していることが明らかになっています。
ほかの治療についても同様で、膀胱がんの術前化学療法の遅れは24％、乳がんの術前化学療法が遅れると28％、それぞれ死亡リスクが上昇しました。放射線は、頭頚部がんへの根治的放射線療法で９％、子宮頚がんへの術前放射線療法で23％の死亡率上昇です。
