東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
子宮頸がんワクチン接種の「積極的勧奨」再開で考えたこと
子宮頚がんは子宮の入り口にできるがんです。90％以上がヒトパピローマウイルス（HPV）によるとされ、性交で感染することが分かっています。HPVに感染してからがんになるまでは数年から数十年と考えられ、またHPV感染は男性でも尖圭コンジローマや陰茎がんなどを起こします。日本では、子宮頚がんは年間約1万人が罹患し、約3000人が亡くなっています。
HPVの感染を防ぐワクチン接種はすでに100カ国以上で行われ、日本では2013年4月に12～16歳（小学6年～高校1年に相当）の女性に対し、無料の定期接種として「積極的勧奨」とされていました。
ところが、接種後に体の痛みなどさまざまな症状を訴える報告があり、厚労省は同年6月に定期接種を維持しながら、積極的勧奨を中止しました。ただ、接種後に起こるすべての症状（有害事象）の中で、本当にワクチンの副反応によるものかの判断が難しい例もあるようです。現在でも希望すれば無料で接種できますが、ほとんど接種されていません。厚労省は21年11月の検討部会で、「海外の大規模試験から子宮頚がんの予防効果が示されている」として、子宮頚がんワクチン接種の積極的勧奨を22年4月から再開することを決めました。
