HPVワクチン接種+検診で子宮頸がんをほぼなくせることが世界中で証明

接種機会を逃した年代でも定期接種の扱いに（写真はイメージ）／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　1月26日付の本欄で、子宮頚がんを予防するHPVワクチンの積極的勧奨が8年ぶりに再開されるようになったことを紹介した。このワクチン、公費負担で接種費が無料になる定期接種の対象は小6から高1の女性だが、この8年間に接種機会を逸したそれ以外の年代でも定期接種と同様の扱いとなった。また、HPVワクチンは、男性（男子を含む）も接種を検討すべき価値がある。前回に続き、自治医大付属さいたま医療センター産婦人科の今野良教授に聞いた。

■来年度25歳から17歳女性も対象

　HPVワクチンが、日本で子宮頚がん予防の定期接種となったのは2013年4月。しかしその2カ月後、「積極的勧奨差し控え」の通知が厚労省から出されたのは、前回触れた通りだ。HPVワクチンの安全性は膨大なエビデンスで証明されているにもかかわらず、積極的勧奨まで8年以上もかかってしまった。

「つまりこの間、定期接種の機会を逃した女性たち（少なくとも300万人以上と推定）がいるのです。そこで、1997年度生まれ（来年度25歳）から2005年度生まれの女性たちも、キャッチアップ接種（定期接種と同様に無料）の対象となりました」