「HPVワクチン」は子宮頚がんを予防する唯一の策 大規模調査で、健康被害とは無関係との結果

子宮頸がんは「予防できるがん」／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　その後、3万人対象の大規模調査「名古屋スタディー」で、訴えのあった健康被害はHPVワクチンと無関係との結果が出た。WHOも「安全上の問題はない」としており、2022年4月から積極的勧奨が再開されたが、諸外国のような接種率には至っていない。

「HPVは性交渉で感染し、性交渉の経験がある女性の50～80％は感染しているとの報告があります。子宮頚がんの予防策があるのですから、前向きに検討すべき」

　公費（=無料）で接種できるのは12歳から16歳。この年齢以外は自費（数万円）となるが、誕生日が1997年4月2日から2007年4月1日までの女性は、2025年3月末まで無料で接種できる。

「積極的勧奨の差し控えで接種機会を逃していたためです。15歳以上で9価ワクチンを接種する場合、3回という決められた回数の接種を終えるまで最短で6カ月かかります。無料接種を考えているなら、今年9月までに1回目を打たなくてはなりません」

　無料期間を越えると、自費。9価ワクチンは3回で約10万円かかる。ただ、性交渉の有無を問わず、45歳までの年齢層ではHPVワクチンの有効性が認められているので、自費でも検討する価値はある。接種回数は、15歳以上は前述の通り、15歳未満で接種し始めた場合、2回となる。