近藤大介
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近藤大介「週刊現代」編集次長

東大卒、国際情報学修士。講談社で中国を中心に取材を続け、現在「週刊現代」編集次長。明大講師も務める。新著に「未来の中国年表」。著書多数。

北京モーターショーの主役を奪った「Apollo」の存在感

公開日: 更新日:

 昨年の販売台数2887万台。世界最大の自動車市場の中国の首都で、4日まで「北京モーターショー」が開かれている。

 東京ドーム4個半分の22万平方メートルの展示スペースに、国内外のメーカー約1200社が1000種類を超える新型モデルを展示。中国のネット上では連日、「動画記者」が朝から夕方まで会場を練り歩き、リアルタイムで新型モデルの特徴などを伝え、中国全土の「車迷」(モーターファン)たちは、多種多様なEV(電気自動車)の新車に見入っている。

「動画」で気になったのが、中国第一汽車集団、奇瑞汽車など、多くの自動車メーカーの看板の上に「Apollo」というロゴマークが付いていることだ。これは、「中国のグーグル」ことバイドゥ(百度)が昨年7月に立ち上げた「アポロ・プラットフォーム」への参加を意味する。

 アポロ計画といえば、1960年代にNASA(米航空宇宙局)が初めて月面着陸を成功させたものだが、バイドゥは2020年末までに世界に先駆けて完全な自動運転車を完成させるという「21世紀のアポロ計画」を進行中なのだ。具体的には、AIによる自動運転、車内のAI化、EV用電池、そしてナビゲーションシステムの4分野で、次世代の覇権を握ろうというものだ。

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