ビジネス化の実現遠く…アマチュアリズムと補助金の高い壁

公開日: 更新日:

 14年間で約108億ドル(約1兆2630億円)――。この数字は、全米大学体育協会(NCAA)が、テレビ局と結んだマーチマッドネスの放映権料(2011年からの総額=年間平均902億円)だ。

 参考までに、米大リーグのそれは年間1500億~1600億円程度。16年の夏、日本のJリーグが、イギリスの「ダ・ゾーン社」と10年で2100億円(年間平均210億円)の破格の契約を結び話題になったが、米大学スポーツの放映権料は軽くそれをしのぐ。およそ4・3倍。大学スポーツがビジネスとして成り立っていることを如実に物語る数字ではないか。

 米国スポーツ事情に詳しいスポーツジャーナリストの友成那智氏が言う。

「さすがに、最近はカレッジスポーツにカネがかかり過ぎと問題になってはいますが、米国の大学スポーツがビジネスとして成り立っているのは周知の事実。テレビ局が高額の放映権料を払うのもペイできるからこそ。たとえば、バスケット。毎年、2~4月に全米ナンバーワンを決める男子の大学選手権がありますが、この人気はスゴイ。ラジオでは必ず地元のカレッジの試合結果を読み上げ、聴取者は一喜一憂します。トーナメントで地元大が勝ち上がればテレビにかじりつく。賭けの対象にもなっていて、まさしく、“マーチ・マッドネス=3月の熱狂”です」

日刊ゲンダイDIGITALを読もう!

  • アクセスランキング

  • 週間

  1. 1

    元横綱・三重ノ海剛司さんは邸宅で毎日のんびりの日々 今の時代の「弟子を育てる」難しさも語る

  2. 2

    巨人・岡本和真を直撃「メジャー挑戦組が“辞退”する中、侍J強化試合になぜ出場?」

  3. 3

    3年連続MVP大谷翔平は来季も打者に軸足…ドジャースが“投手大谷”を制限せざるを得ない複雑事情

  4. 4

    高市政権大ピンチ! 林芳正総務相の「政治とカネ」疑惑が拡大…ナゾの「ポスター維持管理費」が新たな火種に

  5. 5

    自民党・麻生副総裁が高市経済政策に「異論」で波紋…“財政省の守護神”が政権の時限爆弾になる恐れ

  1. 6

    立花孝志容疑者を"担ぎ出した"とやり玉に…中田敦彦、ホリエモン、太田光のスタンスと逃げ腰に批判殺到

  2. 7

    沢口靖子vs天海祐希「アラ還女優」対決…米倉涼子“失脚”でテレ朝が選ぶのは? 

  3. 8

    矢沢永吉&甲斐よしひろ“70代レジェンド”に東京の夜が熱狂!鈴木京香もうっとりの裏で「残る不安」

  4. 9

    【独自】自維連立のキーマン 遠藤敬首相補佐官に企業からの違法な寄付疑惑浮上

  5. 10

    高市政権マッ青! 連立の“急所”維新「藤田ショック」は幕引き不能…橋下徹氏の“連続口撃”が追い打ち