はびこるアスリートの犯罪に拍車かける国と大メディアの罪

ロンドン五輪後のメダリストパレード（Ｃ）日刊ゲンダイ

　東京五輪で「金メダル世界３位」を目指す日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕強化本部長は個人的な見解とした上で、「（金）３０個を目指していきたい」と語り、ＪＯＣは毎年１００億円の強化費が必要と考えている。

　強化といえば、その拠点となるナショナルトレーニングセンター（東京都北区）の前に、トレセンの拡充棟として「第２トレセン」（地上６階、地下１階）を約２２０億円（概算工事費）もかけて現在建設中（来年５月完成予定）。東京五輪の選手強化のために湯水のごとく税金などが使われている。

　それだけではない。スポーツ庁は昨年、「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト」なる国家的プロジェクトを年間予算２億円でスタート。中学・高校生の年代を対象に、水泳、ボート、ウエートリフティング、ハンドボール、７人制ラグビー（女子）、自転車、ソフトボールの７競技でメダルが狙える選手を発掘している。

　東京五輪のメダル量産はまさに国策。日の丸のメンツをかけて大量の「スポーツバカ」が強化、養成されようとしているのだから、彼らによる不祥事や犯罪が頻発するわけだ。