はびこるアスリートの犯罪に拍車かける国と大メディアの罪

ロンドン五輪後のメダリストパレード（Ｃ）日刊ゲンダイ

　たった１勝しかできなかったＷ杯の日本代表も、グループリーグを突破したことでマスコミは監督、選手を大絶賛。スポーツ紙やテレビは「日本代表」一色だった。

　そのスポーツマスコミは２０２０年、近年最大の国家イベントである東京五輪で金儲けをもくろんでいる。選手のプライベートや家族構成まで徹底的に調べあげ、感動のドラマをつくろうと手ぐすね引いて待ち構えている。

　しかも、読売、朝日、毎日、日経の大手新聞社は東京五輪の公式スポンサーだ。五輪の応援団と化した新聞社と、関係が深いスポーツ紙やテレビ局にとって、選手批判はタブーであり、五輪に関連する「醜聞」が公になっても、突っ込んだ報道ができるかは大いに疑問。

　結果としてスポーツバカたちはますます増長することになる。

■強化や育成には多額の税金

　文科省の今年度の五輪・スポーツ関連予算は過去最高の３４０億円に上る。東京五輪・パラリンピックに向けた選手強化や次世代の発掘、育成などの競技力向上費は９６億円だ。