米中貿易摩擦にサウジ問題…菊池は早くメジャーに行くべき
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それでも、今後の動向が不透明であることは変わらない。
例えば、小売り大手シアーズが日本の民事再生法に相当する連邦破産法１１条の適用をニューヨーク州の破産裁判所に申請し、実質的に倒産したことの意味は深い。すなわちグーグルやフェイスブックなど米国を代表するＩＴ企業の業績は好調でも、米国経済の根幹を成す消費が不振であることを示唆しているといえるのだ。
さらに世界屈指の産油国であるサウジが「カショギ事件」を機に改革路線を後退させてしまえば、世界経済にとって不安定要素となる。
こうした状況は当面は劇的な変化をもたらさないものの、確実に米国企業の基礎体力を奪うだろう。
今は好調な大リーグ各球団の経営も、米国経済が停滞すれば悪影響を受けずにはいられない。特に入札制度を利用した渡米を計画している菊池雄星らは、時機を逃したために各球団が提示する条件が悪くなることもあり得る。米国への移籍を目指すなら、早い時期の方がよいと考えるのも妥当な選択なのだ。
（アメリカ野球愛好会代表、法大講師・鈴村裕輔）
