一般参加者「返金ナシ」で波紋…東京マラソン財団の懐事情

2019年の東京マラソンで都庁前を一斉にスタートするランナー（Ｃ）共同通信社

「ハイ、そうですか」と言えるほど安い金額ではない。

　３万８０００人が出場を予定していた３月１日の東京マラソンは、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大を受けて、一般参加者の出場を取りやめた。大会は東京五輪代表選考会を兼ねているため、主催の東京マラソン財団はエリート選手のみで実施するという。

　一方で、ランナーの参加料（フルマラソン国内１万６２００円、海外１万８２００円）は返金されず、来年の出走権が与えられることになったのだが、再度、参加料が必要になる。

　新型コロナウイルスの感染者は日に日に増えている。スタートしても、すし詰め状態の大会だ。「中止は英断」との声は多い。

　一方で抽選倍率１１倍以上の「難関レース」に当たった市民ランナーたちの「走れないなら参加料は返してほしい」という声も理解できる。

■収益の柱

「その通りですが……」と主要マラソン大会の関係者がこう語る。