日本メディアは中立を捨て五輪の利害関係者となった

オリンピック開催に伴う感染爆発リスクを報じない（Ｃ）日刊ゲンダイ

　オリンピック選手は、激しい運動後に免疫反応が過剰反応することがある。基礎疾患を持つパラリンピック選手も多い。ロンドン大会陸上男子短距離銀メダリストのヨハン・ブレーク（ジャマイカ）は２月、「ワクチン接種よりも、五輪を欠場する方がいい」と表明。ワクチン接種に慎重な選手の自己決定権の尊重は自明のことだ。しかし、バッハ会長の“二枚舌”を非難する報道もまたない。オリンピックへの忖度がそこにある。

　読売、朝日、毎日、日経、産経、北海道新聞の有力紙は東京大会のオフィシャルスポンサーだ。資金提供の見返りに、五輪マーク使用などの特権を得た。６紙は中立を捨て、大会開催で利益を得る利害関係者を選んだ。自社の不利益になるからオリンピック開催に伴う感染爆発リスクを伝えないのであれば、もはや報道機関ではない。

　忖度はまだある。オリンピック憲章はＩＯＣとＮＯＣの国別メダル獲得ランキング作成を禁じている。オリンピズムの名誉は、国でなく個人との建前からだ。「メダル数過去最多」などオリンピックで当たり前となっている報道は、ＩＯＣから中立な報道機関の言論の自由として成り立つが、利害関係者の６紙のメダル報道は憲章に抵触する行為だ。女性蔑視発言がオリンピック憲章違反だと、森喜朗組織委前会長を辞任に追い込んだ６紙はどう整合性を取るのか。

　コロナ禍はオリンピックの本質を暴き、報道機関が無批判に相乗りできる事業ではなくなった。６紙のオリンピックのスポンサー就任は報道機関の自殺行為として、歴史に刻まれるだろう。　＝おわり