1957年、東京都板橋区出まれ。法政大卒。月刊サッカーダイジェストの記者を振り出しに隔週、週刊サッカーダイジェストの編集長を歴任。01年にサカダイを離れ、CALCIO2002の編集長を兼務しながら浦和レッズマガジンなど数誌を創刊。Ｗ杯、EURO、南米選手権、五輪などを精力的に取材。10年3月にフリーのサッカージャーナリストに。携帯サイト「超ワールドサッカー」でメルマガやコラムを長年執筆。主な著書に「Ｊリーグ・レジェンド」シリーズ、「Ｊリーグ・スーパーゴールズ」、「サッカー戦術ルネッサンス」、「ストライカー特別講座」（東邦出版）など。
「Jクラブ名にネーミングライツ」の実現にはかなりの時間がかかる
この「ホームタウン制度」は＜地域密着＞とセットになっている。
その真意は、自前でナイター設備付のスタジアムを造り、維持管理するには莫大な費用がかかる。このため、それぞれの地域の行政機関を巻き込み、施設を提供してもらうーーことも狙いのひとつだった。＜地域に密着＞したチームである以上、そこに企業名がついては行政機関も協力できない。
旧来の日本のスポーツは、親会社の利益の一部を宣伝広告費として計上し、運動部の作った赤字を補填するのが一般的だった。企業名を出さなければ宣伝にならず、補填することもできない。サッカーに限らず、アマチュアスポーツ時代は企業名を出すのが当然だったし、プロ野球も企業名が前面に出ていた。
そうした発想からの大転換がＪリーグを成功に導いたし、その後のバスケットのＢリーグなど他のスポーツにも影響を与えた。この＜地域密着＞の理念がなければ、Ｊリーグは30年も続かなかっただろうし、全国57クラブまで増えることもなかっただろう。
たとえば甲府など特定の親会社を持たないクラブは、多くの地元企業からの支援を受けてクラブを運営している。ホームゲームの試合会場に足を運ぶと一目瞭然である。ゴール裏には数多くの広告ボードが掲出されているが、地元の人でないと「？？？」という企業もあるほどだ。
