青島周一勤務薬剤師／「薬剤師のジャーナルクラブ」共同主宰
２００４年城西大学薬学部卒。保険薬局勤務を経て12年９月より中野病院（栃木県栃木市）に勤務。“薬剤師によるＥＢＭ（科学的エビデンスに基づく医療）スタイル診療支援”の確立を目指し、その実践記録を自身のブログ「薬剤師の地域医療日誌」などに書き留めている。
世界的にも日本は少ない小児肥満 学校給食には防止効果が
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世界的に増加傾向にある小児肥満は、日本ではむしろ少ないといわれています。この理由について、学校給食制度が挙げられていましたが、小児肥満の予防にどの程度寄与しているのか実証的な報告はありませんでした。そんな中、英国の公衆衛生学専門誌の電子版に「学校給食と中学生における肥満状況の関連」を検討した論文が２０１８年６月５日付で掲載されました。
この研究では、文科省が実施している「学校給食実施状況等調査」と「学校保健統計調査」のデータを用いて、２００６～１５年における県レベルでの給食実施率と、中学２年生から高校１年生の栄養状態指標が調査されています。栄養状態指標については、基準体重を２０％以上超過している「過体重」、基準体重を３０％以上超過している「肥満」、基準体重を２０％以上下回る「やせ」の生徒の割合が算出され、給食実施率との関連性が検討されました。
解析の結果、県レベルの給食実施率が１０％増加すると、翌年の過体重の男子の割合は０・３７％、肥満の男子の割合は０・２３％、統計学的にも有意に減少することが示されました。これは、給食実施率が１０％増加すると、１年間において過体重の男子の約４％、肥満の男子の約５％が減少することを意味しています。
