1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
松下奈緒演じる腫瘍内科医 日本の早期治療では不在の悲劇
便潜血で潜血が認められ、大腸内視鏡検査を行うのは多くの場合、外科医。早期の大腸がんと分かれば、やっぱり手術です。
米国のがんセンターなどでは、状況がまったく違います。初診のがん患者が、外科医のほか放射線腫瘍医、腫瘍内科医の３者面談で患者の意向を聞きながら、治療法が選択されることが珍しくありません。北欧をはじめとする欧州は、放射線腫瘍医と腫瘍内科医が兼務されている国も多くあります。
早期がんは、手術が中心で薬物治療が不要。そうすると、腫瘍内科医は利益相反がなく、中立的な立場のレフェリーです。早期の診断と治療に、腫瘍内科医がかかわるメリットは大きいのですが、日本の早期治療では残念ながらそうなっていません。
腫瘍内科医が広がる前は、外科医が抗がん剤を担当することが珍しくありませんでした。今でこそ一定の条件をクリアした化学療法室で抗がん剤の点滴を行うと、外来化学療法加算が得られますが、そうでなければ、薬価との差益がなく、病院としてはほとんど利益が得られません。
手術には、大きな利益があります。外科医が抗がん剤を担当してきたのは、その利益の中での“サービス”という面があったのかもしれません。がんを根治できるのは手術と放射線ですが、がん治療は手術が７割、放射線は３割。欧米は逆なのに、手術に偏るのは“中立的なレフェリー”が不在で、外科医が主導してきた影響が多分にあるでしょう。
分子標的薬や免疫チェックポイント阻害剤など最新の薬剤は、免疫異常など細心の注意が必要な副作用が見られます。その管理は外科医の片手間では難しい。がんの薬物治療は、腫瘍内科医がいる施設で受ける方が無難です。
