名古屋の老人ホームがコロナ感染拡大を食い止められた理由

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　厚労省は、施設に陽性者が１人出た場合、職員、利用者を一斉検査するように自治体に求めているが――。

「今回特に感じたのは、利用者さまの検査をすぐにしたいと思っても、病院に行ける人ばかりではありません。寝たきりでご自身では動けない方もたくさんいる施設では、保健所に来てもらい検査をしてもらう必要があります。ただ、保健所もすぐには動けない状態で、検査が遅れる場合があるのです」

　中島氏の「メグラス」には在宅クリニックがあり、すぐに検査を行えた。一方で、そうでない施設もたくさんある。

　また、職員が陽性で運営することができなくなったら、利用者に対してどのような対処をすればいいのかという問題もある。

■決定から実行までスピーディーに対応

「一斉検査をゴールとするのではなく、その後どう対応していくかを自治体が考え、それに対して施設側の対策を考えていくべき」

　コロナ禍での高齢者福祉施設では、家族との面会がままならないことによる利用者の認知機能の低下や、ＡＤＬ（歩行などの日常生活動作）の低下なども指摘されている。対策として、面会に関してはオンライン面会などで対応できるようにし、ＡＤＬ低下予防に関しては看護師、リハビリスタッフ、介護士が協力して、利用者に廊下を歩いてもらったり、居室内で手足を動かしてもらったりしている。

「迷っていると後手に回るため、決定から実行まで、とにかくスピードを持って対応しています」と中島氏。職場、そして家庭で、コロナ感染拡大を抑止する参考にしたい。