１９７１年横浜市立大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学遺伝学教室、ハーバード大学医学部助教授、デューク大客員教授、スイスのバーゼル免疫研究所客員研究員として勤務。２００１年横浜市立大学副学長、１０年から名誉教授。１２年にはワクチン研究所を併設した奥田内科院長。元日本エイズ学会理事など。著書に「この『感染症』が人類を滅ぼす」（幻冬舎）、「感染症専門医が教える新型コロナウイルス終息へのシナリオ」（主婦の友社）、「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」（発行：日刊現代／発売：講談社）のほか、新刊「コロナ禍は序章に過ぎない！新パンデミックは必ず人類を襲う」（発行：日刊現代／発売：講談社）が8月に発売される。
接種会場縮小…「やっぱり打ちたい」と思ったらどうすれば？
新型コロナウイルスワクチンの接種会場を縮減する自治体が増えている。政府が用意した「希望する人すべてに接種できる量」が終わるためで、７～９月には１億2000万回分用意していたワクチンも10～11月には2000万回分しかなく、現在は２回目の予約だけを受け付けているところがほとんどだ。ただし今後は旅行や飲食で接種証明を求められる機会もありそうで、今更ながら打つべきか悩んでいる人も少なくない。
【Ｑ】政府は早ければ１２月から３回目の接種を始める。「やっぱり受けたい」と思ったらどうすればいいのか？
【Ａ】「ファイザー社とモデルナ社のワクチンはどちらも１バイアルが６人分です。バイアルとは、注射剤を入れる容器のことで、微生物の侵入を防ぎ、使い切らなくても無菌状態を保てます。mRNAワクチンは常温では非常に分解されやすく、使用期限が１～２日で無効となるため、６人分の予約が入り次第、１日で打つようになると考えられます。接種人数が少なくなってきた今、クリニック側が常に用意しておくのは難しくなっています」
ただし、３回目の接種が予定されているので、今からでも１回目を打てる場所は確保されると考えられる。検討中の人は、かかりつけ医などに確認しておきたい。
【Ｑ】新型コロナウイルスは、感染拡大から間もなく２年を迎える。結局、国内産は、３回目の接種までに実用化されないのか？
【Ａ】「日本ではワクチンをつくれる会社が５つあり、政府は総額1300億円の補助費を平等に支給しています。今回のコロナ禍では第mRNAとと塩野義のタンパクワクチンおよび、KMバイオロジクスの不活化ワクチンで十分に乗り切れると思います。そのため、ほかの類似するワクチンに対しても同じように補助するのであれば、まったく新しいアイデアを持ったベンチャー企業など可能性のある会社に補助するという政策にシフトしていくべきだと思います。例えば組み換えウイルス様粒子（VLP）ワクチンや、自己増幅機能を持った自己再生製の新mRNAワクチン（今までのmRNAワクチンより投与量を減らしながら、50倍ほど強力なワクチン）の開発も進んでいます。こうした研究は補助費の対象になっていません。さらに、既存の５社が持っているような感染実験装置を大学の研究所にも設置し、ウイルスを使った有効性のテストを行えるようにすべきです。人々がウイルスと共存していく中で、こうした議論を始める時に来ていると思います」
◆１０月２８日に連載が単行本になりました。３回目の接種や子どもたちの接種など、まだまだ知りたい情報をＱ＆Ａ形式で答えます。
「ワクチン接種の不安が消える コロナワクチン114の疑問にすべて答えます」
（発行：日刊現代 発売：講談社）
