為末大と大迫傑が噛みついた「箱根駅伝」解体の“Ｘデー”
正月の２日間、レースだけでも約１１時間にも及ぶ生放送の平均視聴率は毎年３０％前後（今年は往路２７・５％、復路２８・６％＝関東地区・ビデオリサーチ調べ）も稼ぐ人気イベントだ。特別協賛のサッポロビールのスポンサー料は８億とも１０億円ともいわれ（他に協賛企業もあり）、主催の関東学生陸上競技連盟（以下関東学連）には、毎年２億～３億円の収益が入るともっぱらだ。
学連は法人ではないので財務内容を公開する義務はない。そこで為末氏は「公益法人など公的な法人格はそれを義務付けられています。確か社団やＮＰＯもそうです。私の意見は箱根駅伝を運営する法人がいわゆる任意団体のように会計内容を開示しないでもいいのでしょうかということです」というわけだ。
■広がる地方との格差
実はこの問題は以前から取り沙汰されてきたものだ。ある大学関係者が言う。
「箱根駅伝は関東学連の主催ですが、事実上の仕切り役は共催の読売新聞社です。学生のスポーツイベントではありますが、結果的に読売新聞社、中継する日本テレビ、主催の学連の利益のために、大学の陸上部員が大会ボランティアに駆り出され、警視庁や神奈川県警も協力し、時には電車さえ止めてきた。たかが関東の大学に限定された大会にそれはおかしいでしょうという声はずっとくすぶっているのです。利益をもっと関東の大学に分配し、トラック＆フィールドなどの強化にも回すべきなのです。でも、内容は別にして、学連は改革を好まず、そういう人物を会長にしてこなかった。現在の有吉（正博）会長（現・帝京科学大教授）も、以前は小学校の校長ですからね。よく、箱根を全国大会にする話が出ますが、莫大な利益を生む現在の形を変えるわけがなく、実現の可能性はゼロに近いと言っても過言ではありません」
