春日良一五輪アナリスト
長野県出身。上智大学哲学科卒。1978年に日本体育協会に入る。89年に新生JOCに移り、IOC渉外担当に。90年長野五輪招致委員会に出向、招致活動に関わる。95年にJOCを退職。スポーツコンサルティング会社を設立し、代表に。98年から五輪批評「スポーツ思考」（メルマガ）を主筆。https://genkina-atelier.com/sp/
「100年ぶりパリ開催」の意義をIOCはどう考えるか アインシュタインとフロイトが導き出した戦争終焉の解
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ウクライナ戦争に終わりが見えない今、92年前の問いはいまだに有効である。
■バッハ会長の呼びかけも…
パリ五輪が実現すべきは「オリンピック休戦」である。しかし、IOCはパリ五輪を最もインクルーシブで最もサステナブルな大会として国連が推奨するSDGsを実現する優等生ぶりに胸を張るばかりだ。
パリ五輪休戦決議は昨年11月、第78次国連総会で採択されている。五輪開催7日前からパラリンピック閉会7日後までの期間、加盟国に全紛争の休戦を求める。バッハ会長は4月15日にギリシャのオリンピアで五輪休戦宣言の署名式に参列。「平和や相互理解の実現を政治家や軍の高官に任すべきではない。決定権を持つ彼らを平和的解決へと導くため、みんなが役割を担っている」と呼びかけたが、それにはまずはIOC自らが必死に汗をかかねばならない。
今、オリンピックの存在意義も問われているのだ。
