小林至桜美林大学教授
1968年、神奈川県出身。91年ドラフト8位で東大からロッテに入団。93年に引退し、94年から7年間米国在住。コロンビア大でMBAを取得し、江戸川大教授を務めながら、2005～14年にソフトバンクホークスの取締役を兼任。現在は、一般社団法人大学スポーツ協会理事、一般社団法人スポーツマネジメント通訳協会会長。YouTubeチャンネル「小林至のマネーボール」も好評配信中。
日本屈指のメガイベント・甲子園大会の収支は？「全米大学の1％、まだまだ工夫の余地あり」
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一方で、サッカーや陸上など他競技は学校単位でスポンサーがつき、ユニホーム広告や協賛金を導入しています。
甲子園大会は、観客動員や国民的関心の点で、米国の大学バスケットボール全国選手権「March Madness」に匹敵します。
同大会の売り上げは3週間で1500億円を超え、高野連の年間収益の約100倍にあたります。日米の経済規模や人口の差を踏まえても、甲子園がその1割、150億円程度の収益を生み出すのは十分に可能でしょう。
また、野球人口は減少傾向にあります。
硬式野球部員数は14年度の約17万人をピークに、24年度は約12万7000人まで減少。こうした時代だからこそ、高野連が競技の価値を適切にマネタイズし、現場を支える仕組みづくりに踏み出す意義は大きいと考えます。
高校野球の理念を否定する必要はありません。ただし、時代は変わりました。アマチュアリズムの意義を再定義し、次世代の球児たちにふさわしい制度を構築する時期に来ているのではないか。私はそう考えます。
