中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
治療と仕事の両立<1> 時短勤務なら7割が半年で職場復帰
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がんは遺伝子の“経年劣化”により生じる病気で、高齢化で急増していますが、患者は３人に１人が６４歳以下の現役世代。現役世代で亡くなる方は、実に半数の死因ががんです。現役世代のがん対策が大切な理由が、ここにあります。
そんな中、興味深いニュースがありました。大手商社の伊藤忠は、がん患者の治療と仕事の両立をサポートするための強化策を発表。それによると、国立がん研究センター中央病院と提携。会社の負担で４０歳から５年ごとにがん検診を実施。早期発見や早期治療に結びつけるほか、テレワークや時短勤務などの勤務制度を整えて、治療と仕事の両立をサポートするそうです。
伊藤忠の支援策は、働き盛りのがんの実情をとらえています。その理由をもう少し掘り下げてみましょう。
仕事をしているがん患者のうち、４人に３人は継続を希望。ところが、３人に１人は離職に追い込まれています。そのうち４割は治療が始まる前に辞職。病気や薬の副作用のつらさを感じているわけでもなく、告知のショックで会社を去っているのです。
