明確な治療法がなく生活上の不便を解消するテクニックが重要
■診断書提出で退職勧奨を受けたケースも
「ある患者さんは、ＡＰＤの診断書を会社に提出したことで、職場がさまざまな配慮をしてくれるようになり、以前より格段に働きやすくなったそうです。これはいい例ですが、中には診断書を提出したことで、『治らないのなら退職してくれ』と退職勧奨を受けてしまったケースもあります。これは悲しいことですが、やはり長く働き続けられる職場に行くためには、聞こえをあまり重視しない仕事や、静かな環境で働ける職場を選ぶことも大事になってくるでしょうね」
ＡＰＤは、聴力に異常はなく、音は脳まで伝わるものの、脳での言語処理に時間がかかるために、うまく理解できない状態であると考えられているが、明確な原因が分かっているわけではなく、治療法も確立されていない。聞いたことを覚えていられない短期記憶の障害など、発達障害と合併していることもあり、その研究もまだ始まったばかりだ。
「それでも、最近ＡＰＤの人たちが、ツイッターなどネットで情報交換をするようになり、当事者会なども各地で開かれているので、そういったところに足を運んで、仕事を続けるノウハウを教えあうこともできるでしょう。具体的には、ノイズキャンセリングイヤホンという、雑音をカットするイヤホンを耳につけると、聞きやすくなるというケースもあります。ただ、これも雑音ではない音もカットしてしまう場合がありますし、そもそも職場の理解がないと、仕事中に音楽を聴いていると思われて注意されてしまいますから、使い方に注意が必要でしょう。また、ＵＤトークというスマホ用のアプリは、音声を自動的に文字に変換してくれるアプリで、ほぼ無料で使うことができます。これからは、こういったツールもＡＰＤの人たちを助けるものとして、さらに広まっていく可能性は大きいですね」
まずは、ＡＰＤに関する周知が進み、患者さんが自身の症状から病名を知ったうえで生活上の不便を克服するテクニックを身に付けることが大切だ。それと共に、その患者さんが必要な配慮を普通に受けられるよう、世の中が変化していくことが求められている。
