中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
中小企業の実施は46％どまり「がん検診」の導入が進む工夫
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大企業より中小企業の方が、社員の離脱の影響は重くなります。それが中枢の社員なら、事業に与えるインパクトも大きい。そう考えると、中小企業もがん検診が欠かせません。きちんと検診を受けていれば、早期発見で短期間で治る確率が高まりますから。
でも、現実はそうなっていません。がん患者がいる、またはいたケースは２５％で、そのうち３２％が退職せざるを得なくなっています。
実は私の実家も社員１０人ほどの零細企業だったので、今回の調査で浮き彫りになった現実がよく分かります。祖父や父は人間ドックを受けていた半面、社員には何もしていないという感じでしたから。
そんな状況を見ていただけに、解決策も提案できます。自治体のがん検診の活用です。料金は無料かワンコイン。費用負担を嫌う企業としてもハードルは低い。
小田原にある知人の中小企業は、がん検診の受診率が１００％です。社員全員が自治体のがん検診を受けています。知人に聞きました。１００％達成の秘密は、受診を業務扱いにしているというのです。
