東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
医療連携手帳の活用でがんも他の病気もスムーズに治療できる
Ｋさんによると、乳がんの担当医には定期の診察の時に事後報告をしたそうです。担当医はふんふんと聞いているだけで、興味なさそうな印象だったといいます。
■それほど普及していないのが現状だが…
以前、私たちは「医療連携手帳」というものを作りました。がん患者が、がんの手術など専門的な治療を行って退院した時、その病院の担当医師が３０日以内に発行してくれるもので、がん治療の詳細、今後の治療計画を一冊の手帳にまとめたものです。がん患者が医療機関などを受診する際にこの手帳を持参し、専門病院の医師やかかりつけ医、その他の医療機関などがその都度、病状を書き込みます。連携手帳で患者の治療経過を共有できることによって、より適切な診療が可能となるのです。
この連携手帳は５大がん（胃、大腸、肺、乳腺、肝）、前立腺がん、緩和ケアなどで作られ、「がん地域連携クリティカルパス」として診療報酬がつきました。
たとえば、乳がん患者で１０年間も経過を見る必要がある場合、その間、風邪、高血圧、転んでケガをしたなどで自宅近くのクリニックにかかることがあるかもしれません。この時、クリニックの医師は、乳がんの状態がすぐに把握できて適切に診療できるわけです。つまり、がん患者がこの手帳を持っていれば、Ｋさんのような帯状疱疹の皮膚科でも、腰痛の整形外科でも、がんの状態をすぐに把握できることでより適切な治療が可能となるのです。
