永田宏長浜バイオ大学元教授、医事評論家
筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、KDDI研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。
「小児科」26.６％、「耳鼻科」21.７％と医療費が大激減
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耳鼻科は患者数が23.9％減り、医療費が21.7％減った。こちらも小児科とほぼ同じで、昨年３月から患者が急減し始め、今年１月まで回復していない。風邪などでは耳鼻科を受診する患者も多いので、小児科と同じような影響を受けたと考えられる。加えて昨年春は、スギ花粉が例年と比べて非常に少なかった。しかも６月までは在宅勤務の人が多かったおかげで自動車通勤が激減し、都会でも空気が驚くほどきれいになった。呼吸器系のアレルギー患者が減ったこともあり、耳鼻科の需要が大きく減ってしまったのである。
つまり、小児科と耳鼻科に関しては、新型コロナの直接的な影響で患者を減らしたというよりは、コロナ対策が徹底されたことによる、ある種の２次的“被害”を被ったと言えそうである。
しかし花粉症はともかく、子供の感染症が減ったことを手放しで喜んでいいのか、難しいところである。子供は普段から病原体にさらされることによって免疫力が鍛えられるのだが、そういう機会が図らずもコロナによって奪われてしまったことになる。逆にコロナが収束した後、小児科や耳鼻科の需要が急増することも心配される。
