東京都立駒込病院名誉院長。専門はがん化学療法・腫瘍内科学。１９４５年、山形県天童市生まれ。弘前大学医学部卒。青森県立中央病院から国立がんセンター（当時）を経て、７５年から都立駒込病院化学療法科に勤務。０８年から１２年まで同院長。がん専門医として、２万人以上に抗がん剤治療を行い、２０００人以上の最期をみとってきた。日本癌治療学会名誉会員、日本胃癌学会特別会員、癌と化学療法編集顧問などを務める。
がん患者が生きがいを感じながら働けているか…繰り返し調査が必要
がん患者の離職防止、再就職支援、医療機関と職場・地域の連携の必要性は、がん対策推進基本計画に明記されています。
厚労省は2016年に「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」を公表しました。事業所として実施すべき環境整備、両立支援の具体的な進め方の指針です。がんと診断された従業員の雇用継続への配慮が「事業者の責務（努力義務）」と明記されました。2017年の働き方改革実行計画では、病気の治療と仕事の両立を社会的にサポートする仕組みを整え、病気を患った人々が生きがいを感じながら働ける社会を目指すことが打ち出されました。
しかし、個々の会社、患者個人個人で、実際の状況はずいぶん違っているように思います。会社や上司から理解され、問題なく治療や定期診察が行われ、仕事が充実している方もいれば、逆にとても苦労されている方もおられます。
日本は、小規模の会社が多い国です。4年前、乳がんの手術をされた女性が定期検診のため休みを取ろうとしたとき、理不尽にも、上司から「採用面接のときにどうしてがんのことを言わなかったのか！」と怒鳴られたというお話を聞きました。
