心臓移植はドナー不足…「再生医療」の進歩に期待したい

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　重度の心臓病により移植しか助かる方法はない──そう診断された幼い子供が、米国に渡航して心臓移植手術を受けるケースが相次いでいます。

　日本では1997年に臓器移植法が施行され、脳死と判定された人からの臓器移植が可能になりました。続いて2010年の改正臓器移植法によって15歳未満の子供からの脳死臓器提供も認められるようになりました。しかし、国内ではずっとドナー不足が続いていて、22年12月時点では国内で心臓移植を待っている子供が44人いる状況です。そのため、募金を集めて数億円もの費用をかけ、海外での移植を希望する人が後を絶たないのです。

　親として、わが子の命が助かるなら、わらにもすがりたいという気持ちはよくわかります。幼い子供を救うため、善意から寄付をする方々の思いも理解できます。

　ただ、一方では疑問の声があるのも事実です。国際移植学会が08年に出した「イスタンブール宣言」によって渡航移植は原則禁止とされ、世界的に臓器移植は自国で賄うという流れがあります。海外の一部地域では、貧しく弱い立場の人に金銭と引き換えで移植のための臓器を提供させる“臓器売買”の問題が残っているため、公平な臓器移植を行うことを目的に宣言が出されたのです。実際のところ、米国では渡航移植は否定されてはいませんが、そうした状況での他者からの募金に頼った渡航移植に否定的な意見も散見されます。確かなエビデンスが構築されていて、現時点で受けられる最善の治療を積極的に行っても寿命を得られなかった場合、誰しもが持っている“運命”を受け入れるべきではないか、という声も聞こえてきます。