救急隊に活躍してもらうには医療機関側の受け入れ体制が重要

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　近年、「救急隊」のレベルが向上していて、命を救われている患者さんがたくさんいるとお話ししました。医師の指示の下、特定の救急救命処置を行うことができる救急救命士の資格を持つ隊員も増えていて、現場での適切な対処や搬送する医療機関をしっかり選択する能力もアップしています。

　日本では交通事故が減り続けていて、ピークだった2004年の95万2720件から、20年は30万9178件と大幅に減少しました。そうした状況もあり、救急車の搬送理由として急病対応、とりわけ高齢者の急変が増えているため、救急隊員の業務内容は医療従事者に近くなってきています。救急医療は、医師や看護師などの医療従事者だけでなく、救急隊を含めた医療チームで成り立っているのです。

　新型コロナウイルス感染の本格的な流行が始まった20年、自分の感染リスクを乗り越えて、肺炎疑いの患者さんを積極的に医療機関まで搬送し、多くの命を救うことに貢献したのも救急隊員でした。しかし当初、コロナ感染を判断するPCR検査やその後のワクチン接種に関しては、医療従事者の優先順位は高かった一方、救急隊員は“検討対象”とされていたのです。

　そこで、「救急隊員は医療従事者枠に含め、感染者との濃厚接触の可能性がある隊員には、PCR検査と早期のワクチン接種を実施するべき」と、当時の消防庁長官に直接お願いしました。いまも鮮明に覚えています。それくらい、救急隊は医療の現場において重要な存在なのです。