中川恵一東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授
1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。
大阪国際がんセンターでミス発覚…診断や治療に疑念あればカルテ開示を
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欧米では、検査結果はもちろん、患者が自分のカルテや検査結果を閲覧することもできます。
たとえばフランスでは、スマホのアプリで自分のカルテは閲覧自由です。あるとき、パリに住む日本人から医療相談を受けた際、カルテや画像データがまとめてメールで送られてきて驚いたことがあります。
欧米に比べると、日本はかなり遅れていますが、患者が病院と医療情報を共有すれば、医療の透明性がより高まります。医療ミスも未然に防ぐことができ、ひいては患者のヘルスリテラシーも高まるでしょう。
実は、患者の請求に応じてカルテを開示することは、個人情報保護法で病院の義務となっています。その理由を示す必要もありません。厚労省も「診療情報の提供等に関する指針」の中で「（カルテ開示の）申立ての理由の記載を要求すること、申立ての理由を尋ねることは不適切である」としているのです。
診断や治療などに疑問や疑念があれば、カルテの開示をもっと積極的に求めるべきでしょう。もちろん、カルテのコピーも可能です。
