「心不全」は感覚器の障害につながる…就労継続には理解が必要

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　心不全により起こった視力低下や視野欠損などの視力障害、緑内障などの眼疾患は、先に触れた聴力障害と同じく就労の意欲を低下させ、社会的孤立や精神的苦痛を招く可能性が高くなります。そうなると、患者さんの寿命を縮めることになるのです。

■医療者側の対応も重要

　そうしたケースを避けるためにも、職場の環境整備が必要です。心不全そのものに加え、感覚器にも悪影響が出る場合があることを周囲も理解し、配慮や協力していくトータルケア、環境づくりが欠かせません。

　慢性心不全をはじめとした心臓血管疾患の治療と仕事を両立できる“持続性のある社会”を実現するためには、医療者側の対応も重要です。たとえば、患者さんとの信頼関係が構築されている担当医がきちんと検査したうえで、「心不全はうまくコントロールできているから、ある程度なら運動してもいいし、働くのも問題ありません」と伝えれば、患者さんは安心して仕事に復帰できるでしょう。しかし、あまり勉強していない医師が大した考えもなく、「心臓を悪くしたんだから、家でおとなしくしてなきゃダメだよ」などと口にしたら、患者さんはたとえ経済的に苦しかったとしても、仕事をやめて家に引きこもり、周囲との交流も避けた生活を選ぶ可能性が高いといえます。心臓病を発症した患者さんを消極的にする理由のひとつに医師も大きく関わっているのです。

　職場だけでなく、医療も含めた社会全体の環境整備と管理レベルの向上が、心不全をはじめとした心臓病を発症した患者さんの就労継続にとって重要なのです。