業界最大手に聞いた 街中にある「証明写真機」の設置基準

全国に２万台も設置されている（Ｃ）日刊ゲンダイ

　履歴書やパスポートに使う写真をひとりで撮影する証明写真機。写真館と違って細かい修整はできないものの、料金は数百円と安く、あっという間にプリントされるのだから、使い勝手はいい。最近は、設置場所をネットで検索できるサービスもある。昔のように記憶をたぐったり、足を使ったりして、あの箱を探す必要もなくなった。それでも気になるのは、置かれている場所の基準。駅やスーパーなどでよく見かける気がするが、コインパーキングの近くや道端にポツンとあったりもする。採算は合うのだろうか。

　日本におけるパイオニアで業界最大手「日本オート・フォート」の担当者が言う。

「飲料の自動販売機と同じで、こちらから『置かせてほしい』と営業をかける場合もあれば、『ウチに置きたい』という申し出を受ける場合もあります。ただ、店に置く場合は入店客数、駅なら乗降人数、道端なら１時間に何人通るかをリサーチしています」

　設置後は、１カ月に１００枚の売り上げがボーダーライン。通常は１枚８００円なので、合計８万円になる計算だ。これを超えて初めて、設置場所のオーナーに歩合制で報酬が支払われるそうだ。

　これは各社とも同じのようで、富士フイルムイメージングシステムズの担当者も「１枚８００円で１００人の利用が目安」と言う。１日にすれば３～４人。機械は全国に２万台あるといわれているから、日本では１日に６万人以上が証明写真を撮影していることになる。