大坂なおみの全仏OP棄権の裏で進むテニス界の「地殻変動」

大坂は全仏初戦後に棄権（Ｃ）ロイター

　今回の全仏は、第２シードの大坂なおみの会見拒否に端を発して２回戦で棄権という騒ぎに発展した。うつ病（うつ状態）と言われるが、正式な診断書は出ていないようなので、問題は試合後に義務化されている記者会見の是非だろう。ツアーの仕組みがよく理解されずに議論されているようだ。

■選手は運営者

　テニスの世界ツアーを主催する男子のＡＴＰ、女子のＷＴＡ組織は選手組合なのだ。ＷＴＡは、日本でキング夫人の名で知られるビリー・ジーン・キングを中心に７５年に男女の賞金格差解消を訴えて結成された。現在は構造が複雑になったが考え方は同じで、選手（組合員）は出場者であり大会運営者でもある。

　４大大会の賞金格差は２００７年に解消され、ＷＴＡの賞金総額はむしろ男子を上回り、年間１億７９００万ドル（約２００億円＝１９年実績）。コロナ禍の中、テニス界は他競技に先駆け必死にこの膨大なマーケットを立て直そうとしている。全豪前、錦織圭や大坂なおみが１５日間の軟禁生活に耐えたのは、彼らがただの賞金稼ぎではなく組合員、運営者でもあるからだ。