「コミュニティ発電所」古屋将太氏

「自分でも何者なのかわかりませんが（笑い）、地域の人たちの伴走者でしょうか」

＜どのエネルギーを使うかは自分たちで決める＞

　２０１１年に環境省がスタートさせた「地域主導型再生可能エネルギー事業化検討業務」に、現在１５地域が取り組んでいる。小田原市では、鈴廣かまぼこの社長をはじめ、ＦＭ小田原、小田原ガス、さがみ信用金庫など１３人が協議会をつくり、太陽光発電を実現した。

「一度つくったら２０年くらい面倒を見なければなりません。最初に動くのは団塊世代の男性が多いですが、若者や女性の参加が今後の課題です。できるだけ最初からいくつかの世代が参加して、ノウハウや苦労、ストーリーを共有することが望ましいですね。団塊世代が旗を振って引っ張り、２０～４０代が汗水流して動く。若い人たちが悩んでいるとき、経験や歴史を踏まえたヒントを出し、そっと手をさしのべる。そんな奥深さをもったオヤジたちも現れています」

　職場で失われた世代間継承が、自立型の小規模発電所づくりで再生しつつあるようだ。