■調査報道専門のＮＰＯ団体も登場

　アメリカはやはりメディア大国。もともとインターネットは米ペンタゴンの実験から始まったことは有名。また皮肉にもインターネットにおびやかされる新聞業界でも、同じく報道界の世界標準はアメリカが実践してきたのだ。

　著者は毎日新聞の米特派員として対テロ戦争などを精力的に取材。さらに、ネット時代の米メディア界の長期取材で、すぐれた報道に授けられる「ボーン・上田賞」を受賞した。本書によれば、厳しいのはネットに食われた新聞各社の経営環境。現場の記者は減らされ、カメラマンは多くがクビ。ボストン・グローブなど伝統ある新聞が海外支局を総閉鎖して外信は通信社にまかせ、地方紙に徹するなど必死に生き残りを模索している。いま米国では大新聞ほど痛手が大きいのだ。

　またローカルニュースも地域企業からの支援によるＮＰＯ形式に変わりつつある。懸念されるのは、地道な長期取材でウォーターゲート事件のような腐敗などを追及する調査報道の衰退。しかし、これもＮＰＯ方式で優秀な記者だけを集めた報道組織「プロパブリカ」（公共のために、の意）などが、既存メディアとも連携しながら成功を収めつつあるという。楽観的ではないが、志はいまなお高い。それが米ジャーナリズムなのだろう。