会社員の「テレワークうつ」が増えている…現場に立つ産業医が警鐘

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　新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、オフィスに出社することなく在宅で仕事をこなすテレワークが急速に普及した。満員電車に長時間揺られる通勤の負担が減った、身支度のために早起きしなくても済むといった歓迎の声も聞かれるが、一方では「テレワークうつ」といわれる心身症状が増えているという。産業医・精神科医として首都圏の約20社で社員のストレスケアに携わる奥田弘美氏に詳しく聞いた。

　東京商工会議所の調査によると、2022年5月の東京23区におけるテレワークの実施率は中小企業で29.7％、従業員数301人以上の比較的大きな企業では57.6％に上る。ピーク時よりは減ってきているが、部署ごとや交代制など今後もさまざまな形で実施され、テレワークがさらに定着するのは間違いない。

　そうしたテレワークの普及が進むにつれ、新たな課題として浮上しているのが「テレワークうつ」だ。医学的な病名ではないが、テレワークというこれまでとは異なる業務形態が要因となって、うつで見られるような心身の不調が現れる会社員が増えているという。